本学日本研究センターは、2023年10月21～22日（土～日）に台湾大学文学院会議ホールにおいて、「人文学と社会科学が交差する日本研究のさらなる展開に向けて」国際学術シンポジウムを開催した。本シンポジウムは基調講演３本、パネルディスカッション１本、研究発表２本と次世代論文発表４本で構成された。国連「持続可能な開発目標」（SDGs）の目標1「貧困をなくそう」に焦点を当て、SDGsの呼びかける社会・経済・環境の三つの側面から、人文学と社会科学の交差する日本研究を探り、研究者間のつながりを深化し、日本研究の新しい未来を展望する。

　シンポジウムの初日（10月21日）は、公益財団法人日本台湾交流協会広報文化部の村本千晶部長、公益財団法人東芝国際交流財団の大森圭介専務理事のご挨拶によって幕を開けた。最初の基調講演者の立教大学社会学部村瀬洋一教授は、新型コロナ禍における日本社会の特徴をテーマに、不平等意識と社会階層に関する計量分析について講演された。次に行われたパネルディスカッションでは、「人文学と社会科学が交差する日本研究のさらなる展開に向けて」をテーマに、国内の人文学と社会科学の研究者や専門家によって、人文学と社会科学が交差する時に、日本研究にどのような新しい視点をもたらすことができるのかについて議論が交わされた。午後始めの基調講演では、公益財団法人日本台湾交流協会服部崇副代表によるもので、SDGsに関する日本の取り組みを巡って、国際交渉と国内実質の言説について分析された。最後に、研究者による教育・法律分野の研究発表と、院生による国際関係・歴史分野の論文発表が行われ、シンポジウム初日の幕を閉じた。

　シンポジウムの二日目（10月22日）は、３本目の基調講演「高速度社会の環境史」で始まった。京都大学人文科学研究所瀬戸口明久准教授は、社会が高速で成長する代表産物である自動車を例に挙げ、歴史的観点から見ると、現代の生活習慣を形成する背景には、自動車がもたしてきた影響が実のところ潜んでいることを提起され、深く考えさせられた。最後は院生による社会・文学分野の論文発表でシンポジウムの幕を閉じました。このセッションを通して、若い院生たちは研究者の指摘をもらい、さらに同世代との意見交換を行うことで、自身の研究を見つめ直すには良い刺激となったのである。

　本シンポジウムは「人文学と社会科学が交差する日本研究のさらなる展開に向けて–（SDGs）の目標1「貧困をなくそう」を中心に」をテーマとして、各分野の学者や研究者を招き、二日間にわたり多彩な講演、討論や発表が行われた。コロナ禍の終息が見え始め、元の生活に戻りつつある中、参加者の皆様が共に疫病・貧困・社会・経済・環境について考えることで、日本研究への関心を高め、台湾における日本研究のさらなる発展を期待している。さらにその研究成果が台湾という土地に還元され、より良い人間社会の構築に助けとなることが、本シンポジウムの開催の意義である。