明治維新前、日本は中国政府に対抗して、日本が中心となるような「自己中心化」の目標を実現し、宗主国と藩属国という関係から脱却するために、中国政府に冊封を受けず、中国との政治的接触を減らしていき、非対等な関係からの脱却を目指した。日本政府は3つの段階を経て、この使命を全うした。第一に、冊封の拒否が挙げられる。豊臣秀吉の対外軍事行動及びその和平交渉条項にこの言葉がある。「わたしが日本を平定したのであって、国王になろうとすれば自分でなれる。どうして外国から日本国王に封じられねばならないのか！」。秀吉はこう宣言し、その行動の目的と細かい実施規則に注釈をつけた。第二に、対等な待遇を求めることである。徳川幕府は明文書の中に「大明国」と「日本国」の名称を記載しており、対馬藩は対韓外交文書上でも明朝年号の使用を禁じており、日本年号に改めるよう要求している。第三に自己冊封が挙げられる。徳川幕府は朝鮮国に対し、徳川将軍に差し出す国書の記載を、これまでの「日本国王」から「日本国大君」という称号に書き換えるよう求めた。その中で徳川時代の思想を形成していく第二、第三の局面において、明治政府はヨーロッパ法の権威を借りて、日中修好条規の「待遇」規則を制定した後、これまでの「宗藩関係」から逆転し、憲法上では「大日本帝国」の最終目標である自己冊封が実現した。言い換えれば、「牡丹社事件」発端である台湾出兵、琉球処分、朝鮮併合及び甲午農民戦争後の台湾譲渡等の事件、これらは全て「日中修好条規」の中にある日中平等法理を前提にしている。日本が中国と条約を締結することによって「宗藩関係」を解体させ、それにより清が東アジアの核心的地位を失うだけではなく、清は台湾を保持し、琉球と韓国を放棄することになったが、最後は保身のために台湾をも手放した。近代以降の東アジアは、条約によって情勢が変化していったのである。